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「2級建築士・一問一答」 2019/05/13

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 日建学院の
  【2級建築士・一問一答】

    2019年5月13日
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※「2級建築士・一問一答」に登録頂いた方に配信しています。
※「改題」の付記がないものは、出題年度のまま掲載しています。
※正解はメール末尾に記載してあります。

☆2019年学科試験(7月7日)まで残り 55日!

◆問題1(平成25年度 施工11)
 コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  • (1) 柱の水平打継ぎ位置は、スラブの上端とした。
  • (2) 梁のコンクリートは、壁及び柱のコンクリートの沈みが落ち着いた後に打ち込んだ。
  • (3) コンクリート棒形振動機による締固めは、コールドジョイントを防止するため、棒形振動機の先端が、先に打ち込まれたコンクリートの層へ入らないようにして行った。
  • (4) 初期養生期間におけるコンクリートの最低温度は、コンクリートのいずれの部分についても、2℃以下とならないようにした。
  • (5) コンクリート構造体の有害なひび割れ及びたわみの有無は、支保工を取り外した後に確認した。

◆問題2(平成26年度 法規22)
 建築士事務所に関する次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。

  • (1) 建築士事務所の開設者は、設計受託契約を建築主と締結しようとするときは、あらかじめ、当該建築主に対し、管理建築士等をして、設計受託契約の内容及びその履行に関する所定の事項について、これらの事項を記載した書面を交付して説明をさせなければならない。
  • (2) 建築士事務所の開設者は、管理建築士の氏名に変更があったときは、4週間以内に、その旨を当該建築士事務所の所在地を管轄する都道府県知事(都道府県知事が指定事務所登録機関を指定したときは、原則として、当該指定事務所登録機関)に届け出なければならない。
  • (3) 建築士事務所の開設者は、委託者の許諾を得た場合においても、委託を受けた共同住宅(階数が3で、床面積の合計が1,000m2)の新築工事に係る工事監理の業務を、一括して他の建築士事務所の開設者に委託してはならない。
  • (4) 建築士事務所に属する二級建築士は、建築物の設計又は工事監理の業務に従事しなくても、登録講習機関が行う二級建築士定期講習を受けなければならない。
  • (5) 建築士は、他人の求めに応じ報酬を得て、建築物の建築に関する法令又は条例の規定に基づく手続の代理のみを業として行おうとするときは、建築士事務所を定めて、その建築士事務所について、都道府県知事(都道府県知事が指定事務所登録機関を指定したときは、原則として、当該指定事務所登録機関)の登録を申請しなければならない。

◆問題3(平成25年度 構造11)
 木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  • (1) 同一の接合部に力学特性の異なる接合法を併用する場合の許容耐力は、一般に、個々の接合法の許容耐力を加算して算出することはできない。
  • (2) 接合部の許容耐力は、一般に、木材の比重に影響される。
  • (3) 木材と木材の一面せん断接合において、有効主材厚は木ねじの呼び径の6倍以上とし、側材厚は木ねじの呼び径の4倍以上とする。
  • (4) ボルト接合部において、せん断を受けるボルトの間隔は、木材の繊維に対する加力方向の違いに関係なく一定とする。
  • (5) ドリフトピン接合において、施工時の木材の含水率が20%以上である場合、接合部の許容せん断耐力を低減する。

◆正解
問題1 … (3)
問題2 … (2)
問題3 … (4)

※実際のメルマガでは、解答の解説も紹介しています。

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