1級建築士

課題検証

1．課題テーマと時代背景

ホテルとは、旅行者等に対して主に洋式の設備と構造を用いて、宿泊や飲食その他サービスを提供する施設である。

法令上は、建築基準法の他に旅館業法が適用される。旅館業法上の営業種別としては、かつて別々に規定されていた「旅館営業」「ホテル営業」は、法改正に伴い「旅館・ホテル営業」として統合され、最低客室数の規定は廃止されている。
日本政府がインバウンドの呼び込みを本格的に開始したのは2003年、当時の首相が「観光立国宣言」を行い、「YOKOSO!JAPAN」を掲げビジット・ジャパン・キャンペーンが開始され、国策としての取り組みが始まった。2006年には観光立国基本法が制定され、2008年には国土交通省の外局として観光庁が発足し、「観光立国推進基本計画」を約5年毎に閣議決定し社会状況に合せた計画の見直しや施策の提示を行っている。

「ホテル」について

• ホテルの種類として代表的な分類は次のとおりです。
• 1.シティホテル
  都市部に位置し、宿泊のほか宴会、レストラン、会議・研修などの機能を総合的に備えたホテル。パブリック部分（ロビー、宴会場、レストラン）の割合が大きく、宿泊客と一般利用者の動線分離（表動線・裏動線の徹底）が強く求められる。
• 2.ビジネスホテル
  都市部や駅周辺に位置し、宿泊機能に特化したホテル。延床面積に対する「客室面積」の割合（容積効率）を最大化する。共用スペースや料飲部門は最小限（朝食会場のみなど）に抑えられる。
• 3.リゾートホテル
  観光地や保養地に立地し、余暇や長期滞在を目的としたホテル。周辺の景観（海、山など）を取り込む配置計画や、開放的なアトリウム・プール・スパなどの配置が優先される。客室自体の面積も広く計画される。

環境性能について

オフィスビルから始まった不動産の証券化が、近年ではホテルや高齢者施設にも及ぶようになり、ランニングコストなどに依る省エネルギーだけでなく、投資家から選ばれる優良な不動産であることが求められる時代になっており、「CASBEE不動産」2024年版では、「ホテル」が対象用途に追加された。
これにより、ホテル特有のエネルギー消費（給湯や24時間空調など）の実績値を反映した、不動産マーケット向けの環境認証取得が容易になった。

2．過去の類似出題について

• 「ホテル」の近年（記述出題以降）の出題としては、
• ・2017年（平成29年）
  『小規模なリゾートホテル』
  があり、試験制度が変わる前の出題としては、
• ・2008年（平成20年）
  『ビジネスホテルとフィットネスクラブからなる複合施設』
• ・1991年（平成3年） 『シティホテル』
• ・1988年（昭和63年） 『リゾートホテル』
  がある。

今年度の出題には、「既存建築物の現状保存に配慮して計画する」という記載がある。

既存建築物が関係する出題として、 2018年（平成30年） 『健康づくりのためのスポーツ施設』では、旧小学校の敷地であった街区の一角を敷地として、隣接する敷地内には旧校舎、グラウンドや体育館を利用した公益施設があり、一体的な利用などの動線計画、機能的な連携・配慮が求められた。

2005年（平成17年） 『防災学習のできるコミュニティ施設』では、耐震改修が完了した「既存部」が敷地内にあり、既存部を含めた建築計画・動線計画のほか、耐震改修>に関して「主要構造部」に関する知識が求められた。

構造種別は、「自由」または「ラーメン構造による鉄筋コンクリート造」、「鉄筋コンクリート造（一部鉄骨造としてもよい）」となっており、いずれも鉄筋コンクリート造（ラーメン架構）で対応できる出題であった。

3．計画上のポイント

ホテルを計画する上で、ポイントとなる項目を確認しておく。

建築計画

• ①宿泊部門と共用部門が明確に区分されていること
• ②利用者の動線と管理・サービスの動線が区分されていること
• ③食材やごみ、リネン類の動線が適切に計画されていること
• ④管理部門から利用者の入退館が管理できること（セキュリティ）

構造計画

既存建築物を撤去した後を計画地とする出題が考えられ、支持地盤の設定や部分的に地耐力が異なる条件への対応が求められる可能性がある。課題によっては、水辺に建つリゾートホテル型の出題も考えられるため、軟弱地盤や地耐力が小さい地盤の可能性もあり、地盤の性質や杭基礎を含めた基礎構造の知識の整理も必要となる。

設備計画

設備機器や設備シャフト等の位置が例年求められている。設備シャフトについては、給排水用シャフト（ＰＳ）、空調用シャフト（ＤＳまたはＰＳ）、電気用シャフト（ＥＰＳ）をそれぞれ計画する必要がある。設備機器としては、空調機械室、キュービクル、受水槽、浄化槽、浴室のためのボイラー・ろ過機・貯湯槽等が考えられ、設置する場所及びその寸法については正しく理解しておく必要がある。

ホテルは給湯（シャワーや大浴場）、24時間空調、照明などで莫大なエネルギーを消費する用途であるため、ZEB化の難易度が非常に高い建築物である。二酸化炭素排出量削減を考慮してＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）などに適合させる場合、太陽光発電パネルの設置等の対応は必須である。

法規規制

都市計画区域内においては、建蔽率の指定がある場合、その上限に違反した計画は、「重大な不適合」に該当し失格となる。
また、都市計画区域外においても、課題文において壁面後退や高さ制限、建蔽率の指定が考えられる。
したがって、課題においては、挙げられた法規を遵守することが絶対条件となる。また、２方向避難や重複距離の違反についても、大減点になるため注意が必要である。

4．その他の施設等

その他の施設（屋外施設）としては、テラス、車寄せ・車回し、車椅子使用者用駐車場、サービス用駐車場などが想定される。郊外の敷地設定では、送迎車（マイクロバス）用駐車場の設置も考えられる。
テラス（屋外テラス、カフェテラス等）が指定される場合、宿泊者以外の利用も想定した配置計画も重要になる。

5．計画の要点等

近年、計画の要点が6～8問程度要求される。

建築計画（法令含む）・構造計画・設備計画（環境負荷・省エネ含む）において配慮した事項を記述式で要求されるが、重要なのは、実際に計画した建物と記述した内容に不整合がないことである。

建物の計画が優れていても、記述との不整合があれば、採点者の印象を下げ、大きな減点を受ける可能性が高いと言える。

計画の要点等の記述については、暗記した内容をそのまま記述するのではなく、設問で問われていることについて、内容を正確に理解した上で的確な記述することを心がける必要がある。

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